セクハラ撲滅啓蒙ポスター

　女子アスリートが性的な画像や卑猥な言葉で傷つけられる被害を受け、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）ら７団体は１３日、ハラスメント防止を呼び掛ける共同声明を発出。ＪＯＣをはじめ日本スポーツ協会、日本障がい者スポーツ協会、大学スポーツ協会、全国高等学校体育連盟、日本中学校体育連盟はスポーツ庁へ被害撲滅を訴えるべく協力要請を行った。 　これまでもアスリートのハラスメントは問題視されてきた。競技会場で性的な目的で撮影された画像がＳＮＳ上で拡散され、競技会のライブ中継で卑猥な文字を書き込まれる被害もあった。そんな中、今年８月に被害を受けた複数の現役女子選手が日本陸上連盟アスリート委員会へ相談したことが発端となり、今回の共同声明につながった。 　今回、関連７団体は単一競技団体では対応に限界があると考え、共同で一斉にメッセージを打ち出した。 　ＪＯＣらは「ＳＮＳ等のツールの発展に伴い、競技大会等での盗撮にとどまらず、通常の競技写真に卑猥な言葉を添付して投稿・拡散するなど、性的目的の写真・動画の悪用が多様化している」という現状を把握。来年夏の東京五輪を前に、これらの問題を「アスリートの写真・動画による性的ハラスメント」と位置付け、力を結集して撲滅に乗り出す。 　また、７団体は「アスリートの盗撮、写真・動画の悪用、悪質なＳＮＳ投稿は卑劣な行為です」と記されたチラシを作成。情報提供を求める特設サイトもこの日に開設され、競技会場などで周囲の監視の目を光らせる手法も取り入れた。 　ＪＯＣらは「すべてのアスリートが競技に集中し、スポーツを心から楽しめる環境を守るため、まずはスポーツ界でできる取り組みを行う」としている。