DCM、島忠、ニトリの概要とTOBの条件

　友好的買収のただ中へ割って入る―。押しも押されもしない有力企業ニトリホールディングス（HD、札幌）が驚きの一手を打った。「年商1兆円」の目標を掲げる2022年が近づく中、摩擦をいとわず「時間を買う」形だ。ただ、ニトリの提案に対して島忠（さいたま市）は態度を明らかにしておらず、仮に株式公開買い付け（TOB）が成立してもグループ経営が円滑に進むかは未知数。争奪戦を繰り広げるDCMHD（東京）が対抗措置を取る可能性も残され、事態は混沌（こんとん）としている。 　「似鳥さんが最も嫌うやり方に見える。経営者として活躍できる時間がそれほど長くないことへの焦燥感があるのだろうか」。ニトリを一代でグローバル企業に育てた似鳥昭雄会長（76）をよく知る道内の企業経営者は、強行的なTOBを選択したことが信じられない様子だ。 　意外感を持って受け止められた今回の買収劇だが、実は周到に準備されていたようだ。似鳥氏は29日の記者会見で「数年前にも接触したんです」と、3年前にも島忠に連携を打診した事実を紹介。今年9月28日にも業務提携を申し入れたことを明らかにした。 　しかし、これらの協議は進まなかった。その反省を込めるかのように、今回満を持して提示したTOB価格は、1株当たり5500円。DCMによる島忠買収報道前の2878円（9月18日終値）の2倍近い高額だ。 　もしニトリによる買収が実現すれば、「22年に千店、1兆円」の達成にも大きく弾みがつく。20年2月期末時点の店舗数は607店、売上高は6422億円。中国での出店が思うように進まなかったことが災いして、目標とは大きな開きがある。 　ニトリと島忠の業態を子細に比較すると、似鳥会長の買収判断は理にかなったものと分かる。 　家具のイメージが強いニトリだが、客の買い替え頻度が比較的高いインテリアや寝具、食器も多く販売しており、売り上げに占める家具の割合は4割以下。近年は家電や婦人服にも参入し、ホームセンター業界との垣根は低くなっている。 　首都圏で多店舗展開する島忠はタンス製造が祖業で、現在も中価格帯の家具の販売に強い。郊外店が主体で、低価格品が得意なニトリとは、プライベートブランド（PB＝自主企画）商品の供給や店舗立地で互いに補完し合える。一方、少子高齢化が進む国内で客層が重なるDCMの首都圏進出を阻む思惑もありそうだ。